ライブハウス

収入半減以上が7割、「死にたいと思った」が3割。音楽・映画・演劇業界を対象としたアンケート結果を受けて【コロナ禍】

【コロナ禍で「死にたいと思った」人が3割。音楽・映画・演劇業界から悲鳴、補償を求める声相次ぐ】 なかなかにヘヴィでショッキングな見出しがハフポストに公開されました。 今日はこの記事について触れていきますので、「自分も同じように感情がネガティブになっている」という方はそっとこのページを閉じてください。 マジ、暗い話ですから...。 この記事を共有したいのは、「自分はコロナの影響受けていないから余裕余裕◎」とか「自分も厳しい状況だけど、なんとか乗り切ってやるぜ！」というそんな方です。

「#SaveTheDance」署名および緊急記者会見実施に寄せて

#SaveTheDance というハッシュタグのもと、署名活動が現在行われています。 どういった署名活動かというと、二度目となる今回の緊急事態宣言を受け、 【クラブ/LIVEハウス/ミュージックバー、及びダンスフロアやDJブースのある文化的施設の存続、実演家の活動を守り、緊急事態宣言下の自粛営業・活動に対する十分な補償】 これを求める為、立ち上げられたものとなります。 これを書いている今現在、40,000人強の賛同（署名）が集まっており、明日1月16日(土)午後4時より、DOMMUN（ドミューン）にて緊急記者会見を行うとのアナウンスもされています。

「音楽のオンラインライブ視聴に関する実態調査」に知りたい消費者心理が詰まっていました

この「音楽のオンラインライブ視聴に関する実態調査」は、2006年9月に設立されたモバイルに特化した調査研究機関「MMD研究所」により実施され、アンケート調査により回収されたサンプルを人口構成比に合わせるために、ウエイトバック方式*にて集計されました。 アンケートは2020年11月24から11月26日に行われ、全国の15歳～69歳の男女20,000人を対象としています。

無観客に対し有観客は30倍の公演数という根強い有観客開催ウエイト

音楽ライブエンタメ業界4団体が政府に対し、「緊急事態宣言に対する要望」を提出した話題について触れました。 その要望提出の際、 「昨年5月25日に緊急事態宣言が解除されて以降、4団体会員社によって全国で無観客公演250公演、有観客公演約7,100公演（総動員数約230万人）が開催」 このような報告が含まれており、鬼姑のごとく目ざとい私は「ちょっと待てぇ。」と相席食堂のようにストップしたくなり（知らない方スミマセン。汗）、今日はこの点にフォーカスして考えてみたいと思います。

音楽ライブエンタメの執念のファイティングポーズ！？業界4団体が「緊急事態宣言に対する要望」を政府に提出

音楽ライブエンタメ業界4団体というのは、日本音楽出版社協会（MPA）、日本音楽事業者協会（JAME）、日本音楽制作者連盟（FMPJ）、コンサートプロモーターズ協会（ACPC）の4団体。 要望の大まかな内容は以下の通り報じられています。

ライブ・コンサート業界にとって致命傷になりかねない2度目の緊急事態宣言

ご承知の通り、首都圏の1都3県に対して、1月8日から2月7日までを期限とした2度目の緊急事態宣言が発令されました。 更に、大阪府・兵庫県・京都府も、政府に対して緊急事態宣言の発出を要請するとのニュースも本日伝わっています。 私は音楽業界についてしか明るくないのでその目線でしか語れませんが、控えめに言っても多くのコンサート系企業にとっては致命傷だと思っています。 今回の緊急事態宣言は前回のそれとは異なる部分があり、こと"イベント"に関しては、中止・延期要請ではなく 【「収容人数の50％」もしくは「最大5,000人」のいずれか少ない方】 という制限に留まっています。

短期的には唯一最良の一手！？USENと新木場スタジオコーストがネーミングライツ契約を締結

新木場STUDIO COAST（スタジオコースト）とUSEN-NEXT HOLDINGSがネーミングライツ契約を締結したというニュースが報じられました。 私個人的には現状のライブハウスが短期的に収益確保として打てる手としては「それ（くらい）しか無い。」と考えていたので、興味深くこの報を受け止めました。 報じられた内容は以下の通りとなります。